公益財団法人日本自転車競技連盟（JCF）ロード部会は、2026年4月1日に第8回会合を臨時で開催し、「全日本選手権タイムトライアル（宮崎）の開催形式と参加人数」について集中的な議論を行いました。地元主催者の意向を踏まえ、大会の価値向上と持続可能な開催体制の構築に向けた具体策を検討しました。
出欠状況
出席者:加地／中梶／飯田／別府／古家／大庭／今西／栗村／樫木／松村
欠席:川口／辻
事務局:松隈
会合の概要
全日本選手権タイムトライアル（宮崎開催）について、参加人数の拡大策とチームタイムトライアルの新規導入を中心に議論を行い、大会の魅力向上と地元自治体へのアピールの両立を図る方針を全会一致で決定した。
全日本選手権タイムトライアルの開催形式
【背景と課題】
全日本選手権タイムトライアルは、参加人数の少なさが長年の課題となっている。
地元自治体への報告や対外的な発信において、参加規模の確保は大会の継続性に直結する問題であり、宮崎での初開催を成功させることが今後の開催地確保にも重要な意味を持つ。
・宮崎のコースは1周14kmの有料道路を封鎖して使用。直線基調でタイムトライアルに適した好コース
・地元自治体・シーガイア等の協力体制が整っており、駐車場・フェリー連携等のインフラも確保済み
・現行案ではエリート参加者が25名程度にとどまっており、大会としての盛り上がりに課題がある
・開催地からも、自治体への報告や次年度以降の継続開催に向けて参加人数の拡大を強く希望する声があった
・ナショナルチームとしてもミックスリレーでアジアチャンピオンを狙いたいという意向があり、チームTT・ミックスリレーの国内での実施機会を整備していく必要性が共有された
【エリート個人タイムトライアルの参加人数拡大】
開催地の希望も踏まえ、部会として、エリート個人タイムトライアルの参加人数を現行の25名程度から50名程度に拡大する方向で調整することを決定した。
・スタート間隔を短縮し、より多くの選手の出走を可能にする
・開催地として審判団の増員にも対応可能であり、十分な体制が確保できる見通し
・選手権争いに関わる上位選手のフェアネスは確保しつつ、大会全体の参加規模拡大を図る
【チームタイムトライアルの新規導入】
大会の魅力向上策として、チームタイムトライアルを新たに導入する方向で検討を進めることを決定した。
・世界的にもチームタイムトライアルへの関心が高まっており、ツール・ド・フランスが久々にチームTTを復活させるなど、国際的な潮流とも合致する
・ツアー・オブ・ジャパンでも今年度チームTTの実施が決定しており、国内での実施機会が広がる
・チーム単位での参加により、視覚的なインパクトが高まり、一般観戦者にとっても分かりやすいコンテンツとなる
・チームのスポンサーやメーカーにとってもPR素材として活用できるメリットがある
・全日本チャンピオンジャージを授与する
・1チーム3～4名編成を想定。参加資格はコンチネンタルチーム・JBCFチーム・学連チームを対象とする
・大学チームからの参加も期待できる
・将来的にはマスターズカテゴリーでのチームタイムトライアル実施等により、参加層の拡大に寄与することが期待される
【日程構成の見直し】
チームTTの導入に伴い、開催地の意向も踏まえ、従来の日程構成を以下のように見直す方向で検討する。
・土曜日：エリート・U23の個人タイムトライアル
・日曜日：パラサイクリング・女子、およびチームタイムトライアル
【UCIルールに関する確認事項】
チームTTのスタート間隔はUCI規則上4分と確定している。
参加チーム数とのバランスからスタート間隔の短縮についてはUCIに確認のうえ対応を進める。
総括
臨時開催となった今回の会合では、全日本選手権タイムトライアルの価値向上に向けた具体的な方策を議論し、参加人数の拡大とチームタイムトライアルの導入という二つの施策を全会一致で承認した。
宮崎での初開催を大会の新たなスタンダードとすべく、地元主催者と事務局が連携してスケジュールの具体化を進めていく。
臨時の招集にもかかわらず、多くの部会員にお集まりいただき感謝しております。
全日本選手権タイムトライアルは、これまで開催地の確保に苦労してきた種目です。
宮崎という素晴らしいロケーションで大会を成功させることが、今後のTT文化の発展につながると確信しています。
チームタイムトライアルの導入は、選手・チーム・地域にとって三方よしの施策であり、
大会の魅力を高めるとともに、ロードレース界全体の活性化に寄与するものと期待しています。
全日本選手権としてはおそらく初となるチームタイムトライアルの開催に大いに期待しており、
記念すべき初代全日本チャンピオンの栄冠をどのチームが手にするのか、今から楽しみにしています。
引き続き、地元主催者の皆さまとともに、最高の大会づくりに取り組んでまいります。
今後の予定
・開催地とJCF事務局による新スケジュールの落とし込みにより、最終の参加数等を決定
・チームTTの出走上限チーム数の確定
・UCIへのナショナルチャンピオン認定に関する確認
・全日本TT要項の公開（4月中旬目標）
公益財団法人日本自転車競技連盟
ロード部会長
加地邦彦
