2026全日本選手権自転車競技-トライアル_実施要項が掲載されました。
【全日本トライアル選手権大会】
開催日 2026年5月3日(日曜日)
会 場 長野県茅野市豊平4218-1 蓼科トライアルパーク
主 催 公益財団法人日本自転車競技連盟
主 管 日本自転車トライアル協会 全日本トライアル選手権実行委員会
詳細はこちらよりご確認下さい。
2026全日本選手権自転車競技-トライアル_実施要項が掲載されました。
【全日本トライアル選手権大会】
開催日 2026年5月3日(日曜日)
会 場 長野県茅野市豊平4218-1 蓼科トライアルパーク
主 催 公益財団法人日本自転車競技連盟
主 管 日本自転車トライアル協会 全日本トライアル選手権実行委員会
詳細はこちらよりご確認下さい。
東京都自転車競技連盟は 2026年度JCF チームアテンダント(ロード・トラック)講習会を開催いたします。
なお、受講は東京都以外の方でも可能です。また、受講後他県での登録も可能です。
主 催:東京都自転車競技連盟
日 時:2026年4月29日(水・祝日)
会 場:三田いきいきプラザ 会議室
住所:東京都港区芝4丁目1番17号
定 員:40名(先着)
受講者資格:資格取得時に満20歳~70歳未満
費 用:4,000 円(登録費用は別途) ・当日欠席の場合も受講料はお支払いいただきます。
申込先:スポーツエントリー https://www.sportsentry.ne.jp/event/t/105010
スポーツエントリーに関するお問合わせは、下記のフォームへ。
https://www.sportsentry.ne.jp/inquiry
■ 申込締切:4月24日(金)
■ 問い合わせ:info@tokyo-cf.jp
詳しくは東京都自転車競技連盟サイトでご確認ください。
https://www.tokyo-cf.jp/news/22084.html
JCFシクロクロス部会では、JCFのミッション「より多くの人に機会を提供し、挑戦・観戦・支援を通じた豊かなスポーツ文化を根付かせる。」に基づき、 ユースからマスターズまで幅広い年代でのシクロクロスの競技力向上と競技者拡大を目指して、毎年数多く開催されている大会の一部をJCFシクロクロスシリーズとして公認しています。 今後のJCFシクロクロスシリーズをさらに盛り上げ、より良い「する」「みる」「ささえる」機会とすることを目的としてアンケートを実施します。 ライダー、観戦者、ライダーをサポートする人、大会運営に参加しているスタッフの方など、関わるみなさん誰もが対象です。 下記のリンクより、ぜひあなたの声をお聞かせください。 アンケートフォーム:https://forms.gle/2BRpfr8LUFf2eMGc7 *回答期間は4月19日(日)までです。
世界の自転車競技は、「国家×企業×科学×競技間の連携」による総合的な強化体制へと進化しています。欧州主要国では、常設拠点の整備や専用機材の開発に加え、複数種目にまたがる競技・強化体制の確立により、国際大会において継続的な成果を上げています。
日本の自転車競技においては、これまで強化、機材、運営資金が分断された構造となっていましたが、2018年に設立されたJCFの強化拠点であるHPCJC(High Performance Center Japan Cycling)において、トラック競技の強化を推進してきました。その結果、2024年には複数の世界チャンピオンを輩出するなど、着実な成果を上げています。
この実績を踏まえ、2026年1月より、ブリヂストンサイクル株式会社の協力のもと、本基盤をさらに発展させ、日本の競技環境に適した形で、トラックとロードをはじめとする複数種目にまたがる競技・強化体制の構築に取り組んでいます。
本取り組みでは、HPCJCが伊豆においてトラック選手に提供してきたトレーニング環境および強化手法を、ロード選手にも段階的に展開し、トラックとロードを融合した日本型の育成モデルの確立を目指します。トラック競技で培われた強化基盤を活かしつつ、ロード競技における競技機会と組み合わせることで、より実戦的かつ持続的な選手育成を推進していきます。
本取り組みの一環として、ナショナルチームの強化体制の中に位置付けられた、若手選手の育成・強化を目的とするディベロプメントプラットフォーム「HPCJC-BRIDGESTONE ANCHOR」を構築し、選手に対して計画的な競技機会を提供します。本プロジェクトは、日本自転車競技連盟(JCF)が中心となり、関係者と連携しながら、競技力向上および長期的な選手育成の観点から推進されるものです。
また、本取り組みは既存の民間チームの活動を代替または競合するものではなく、ナショナルチームとして必要な競技機会を補完することを目的としています。既存チームおよび選手の活動を尊重するとともに、ナショナルチームへの選考における公平性および機会の均等性を確保し、すべての選手に開かれた強化体制を維持していきます。
自転車競技関係者にとって参考となる事例として、英国における取り組みが挙げられます。英国では、ナショナルチーム、プロチーム、企業パートナーがそれぞれ独立性を保ちながら連携し、トラックおよびロード双方で国際競争力を高めてきました。本プロジェクトにおいても、このような連携の考え方を参考としつつ、日本の競技環境およびガバナンスに適した形で構築を進めていきます。
今後は、HPCJCの知見および伊豆のトレーニング環境を活用しながら、ディベロプメントチームとナショナルチーム全体の強化を図り、10年、20年という長期的な視点のもと、日本の自転車競技における持続的かつ競争力のある育成体制の確立を目指していきます。
なお、本プロジェクトはブリヂストンサイクル株式会社とのパートナーシップを基盤としつつ、今後も多様な企業・関係者・選手との連携を通じて発展していくことを想定しています。本事業にご関心をお持ちの方は、日本自転車競技連盟(JCF)までお問い合わせください。
2026年4月1日
公益財団法人日本自転車競技連盟
採択日:2026年3月24日(第7回ロード部会)
ロードレースにおける重大な事故を防ぎきれなかったことを、私たちは深く反省する。
この反省に立ち、JCFロード部会は、すべての大会主催者・選手・審判をはじめとするレース関係者と共有すべき基本方針として、以下を採択する。
第1条(安全の最優先)
レース数が減る可能性があっても、安全性を徹底的に高める。安全基準を満たさない大会は開催すべきではない。
第2条(客観的基準に基づく管理)
選手の安全を特定の個人の力量や人脈に委ねてはならない。誰が担当しても同じ水準の安全が確保されるよう、客観的な基準と標準化された手順に基づく体制を構築する。
第3条(事故の根絶に向けた不断の取り組み)
重大事故を二度と起こさないために、あらゆる安全上の問題を組織として把握し、改善し続ける。事故・インシデントの情報は隠蔽せず公開し、その教訓を全大会の安全管理に反映する。安全上の問題を報告した者に対して不利益な取扱いを行うことは、許容しない。
JCFロード部会 部会員一同
公益財団法人日本自転車競技連盟(JCF)ロード部会は、2026年3月24日に第7回会合を開催し、「選手強化基準の新方針と暫定措置」「選手育成パスウェイの承認」「レースの安全性に関する基本方針の採択」「全日本TT選手権の運営」について議論を行いました。
今回は選手強化委員会事務局の三瓶氏が前半に参加し、新たな強化基準について説明が行われました。
出席者:加地/飯田/別府/樫木/今西/古家/大庭/川口/辻/栗村/中梶/松隈
選手強化委員会(前半のみ)
三瓶(事務局)
欠席:松村
今回の会合では、選手強化委員会から提示された新たな強化基準案への対応として暫定措置を決議するとともに、数ヶ月にわたり検討してきた選手育成パスウェイを正式に承認しました。
また、レースの安全性に関する基本方針を文書として採択し、チャレンジロードレースの参加者減少への対応や全日本TT選手権の準備状況についても議論が行われました。
【新基準案の説明】
選手強化委員会より、選手強化および選考に関する新たな基準案が説明された。
3月の理事会で承認された新たな強化区分は、日本スポーツ振興センターのFTEM基準に合わせ、パフォーマンスレベルに応じた5区分(エリートポディウム、エリート、タレント、ジュニアタレント、ファウンデーション)に再編されたもので、全種目共通の枠組みとなっている。
【ロード部会からの意見】
部会員からは以下の意見が出された。
・ロード競技の特殊性(コース特性、選手タイプの多様性)を踏まえた細分化が必要
・選手選考プロセスへの専門部会の関与が不可欠
・ナショナルチームの戦略(世界選手権派遣方針、UCIポイント獲得方針)の議論が先行すべき
・女子選手については人数を踏まえた柔軟な選考が適切
【暫定措置の決定】
新しい正式な選考基準の策定には時間がかかるため、以下の暫定措置を全会一致で決議した。
・昨年の選考基準を暫定的に踏襲し、強化指定選手を選定・発表する
・ユース・U17の選手を追加検討するとともに、トラック中距離選手もリストに含める
・並行して新基準の策定を1~2ヶ月かけて進める
数ヶ月にわたり検討してきた選手育成パスウェイ(選手育成経路)を図式化したものが共有され、部会として正式に承認した。
主な特徴は以下の通り。
・国内ルートと海外ルートを分けた2段構成
・競技以外の強化(教育等)の必要性も盛り込み
・2035年のゴール:ワールドツアー5名、プロチーム5名の計10名
議論の中では、ナショナルチーム活動における選手の経済的負担の問題や、選手タイプ別(TT、スプリント、ヒルクライム、ルーラー等)の選考基準の必要性、他競技からの転向者への対応なども話題となった。パスウェイ自体は承認しつつ、こうした課題は選考基準・派遣基準の柔軟性で担保していく方針を確認した。
レースの安全性に関する基本方針を文書化した案が提示され、文言の調整を経て全会一致で採択された。
前回の会合で確認した「安全性を徹底的に高める」という方向性を具体的な文書として形にしたもの。
【参加者減少】
チャレンジロードレースの参加者が昨年から大幅に減少していることが報告された。
特にアンダー23カテゴリーでは昨年の約170名から約100名へと減少している。
要因として、群馬で開催される別レースへの流出やJBCFレースの早期開幕による大会ステータスの相対的な低下が議論された。
JCF主催大会としてのステータス向上策を継続的に議論していく。
【ジュニア強化指定選手の出走】
ジュニア強化指定選手8名をエリートカテゴリーに参加させることが承認された。(昨年は5名)
テクニカルガイドに追記する形で対応する。
全日本TT選手権の準備状況が報告された。
・要項は4月中旬の公開を目指して最終調整中
・会場の利用時間制限を踏まえた参加者数の設定
・スタート順はUCIポイント等に基づく案を作成し、PCP(審判長)に確認する方針
・国内チームおよび選手から出場基準についての相談があり、現行の選考基準に基づき対応する
【自転車の普及に向けたメーカーとの連携】
部会長より、機材コスト低減による競技普及を目的としたメーカーとの対話の進捗が報告された。
複数のメーカーから賛同を得ており、残り数社との面談後にキックオフを予定している。
【UCIグラベルシリーズの日本開催】
UCIグラベルシリーズの一戦が日本(宮城県加美町、8月予定)で正式に決定したことが報告された。
グラベル部会が存在しないため、引き続きロード部会が管轄する。
【UCIレース主管料・委託料】
UCIレースの主管料・委託料が大会ごとにばらつきがある現状について、次回会議で具体的な数字をもとに議論することが予告された。
今回の会合では、選手強化基準の暫定措置の決議、選手育成パスウェイの正式承認、レースの安全性に関する基本方針の採択と、3つの重要な決議が行われました。
いずれも全会一致での決定であり、部会としての方向性が明確に示されました。
新しい選考基準の正式策定に向けた作業も並行して進め、ロード競技の特殊性を反映した実効性のある基準づくりに取り組んでまいります。
次回会合では、以下の事項を中心に審議を行う予定です。
・UCIレースにおける競技主管体制の整理(主管として担うべき役割の明確化、都道府県車連への委託における役割分担、主管料・委託料の適正化)
・新選考基準の策定進捗報告
・メーカー連携キックオフの報告
公益財団法人日本自転車競技連盟
ロード部会長
加地 邦彦
2027年度の全日本自転車競技選手権大会シクロクロス開催候補地の募集についてお知らせいたします。
※本申請の締め切りは 2026年5月29日(金)となります。宜しくお願いいたします。
National Anti-Doping Organization(NADO:国内アンチ・ドーピング機関)である日本アンチドーピング機構より
「2025年度ドーピング防止情報提供事業に係る報告書」がリリースされました。
下記URLよりどうぞご覧ください。
https://www.playtruejapan.org/entry_img/International_Conferences_and_Exchange2025.pdf
表記大会のエントリーを開始致しました。
下記大会要項をご確認の上、大会エントリーサイトよりお申し込み下さい。
【大会エントリー】
受付期間:3月26日(木曜日)13:00 〜4月8日(水曜日)23:59
※本大会参加にはJCF選手登録が必要となります。 登録完了に要する時間は、所属先都道府県自転車競技連盟により異なりますので、3営業日以上余裕を持った登録申込をお願い致します。
登録ページはこちら
【大会要項】
先日、ロード種目U17カテゴリー以下の選手に対するギア比規制を「適用」から「推奨」へ変更する旨をお知らせしたところですが、本年は全日本自転車競技選手権大会ロードレースにおいてはギア比規制を適用しないことをお知らせいたします。
詳細は今後発表される当該大会の要項をご確認ください。